遺言書を作り直したいのですが,どうすれば良いですか。

遺言者は,遺言の種類にかかわらず,いつでも,自由に遺言の全部または一部を撤回することができます。相続人となるべき家族や遺贈の相手方となっている人に対して,撤回しないと約束したとしても,撤回することができます。
撤回の方法としては,①前の遺言と異なる遺言を作成する,②今ある遺言と矛盾する行為を行う,③今ある遺言書を破棄する,④遺言の目的物を破棄する,といった方法があります。
まず①ですが,「○年○月○日付の遺言の第○項を撤回する」といった内容の遺言を新たに作成することにより,前の遺言の全部または一部を撤回することができます。この場合には,撤回をするために新たに作成する遺言も,遺言の要式に従ったものでなければなりません。
次に②ですが,「長男に全財産を相続させる」という内容の遺言をした後に新たに「長女に全財産を相続させる」という内容の遺言をする場合や,「長男に全財産を相続させる」という内容の遺言をした後に次男に対して遺言者名義の自宅不動産を贈与する場合などです。これらの場合には,前の遺言書と後の遺言書,財産処分行為が矛盾していますので,矛盾している範囲で前の遺言が撤回されたこととなります。前者の事例では,長男へ財産が与えられることはありません(遺留分は問題となりえます)し,後者の事例では,自宅不動産以外の財産が長男に与えられ,自宅不動産は次男に与えられる結果となります。
次に③ですが,遺言者が,遺言書を捨てたり,文字を塗りつぶしたりして元の文字を判読できないようにすることで,遺言を撤回することができます。なお,元の文字が判読できる程度の塗りつぶししかしなかった場合,要式を定めない加除として,元の文字が効力を持つとされてしま場合がありますので,遺言の一部を塗りつぶす場合には,文字が判読できないよう丁寧に塗りつぶしを行うべきです。
最後に④ですが,遺言者が遺贈目的物を破棄した場合には,その破棄された目的物に関する遺贈は撤回されたこととなります。例えば,友人に対して建物を遺贈するとの遺言がされた後に,遺言者がこの建物を取り壊した場合などでは,友人に対する建物の遺贈の部分について遺言が撤回されたこととなります。

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